所長挨拶
Message
急速なコンピュータ化による働き方の変化や長時間労働、職場の対人関係の希薄化といった社会背景のもと、我が国ではうつ病等の気分障害の患者数が２０００年以降急激に増加し、厚生労働省の調査によると、２００８年には１００万人を突破、２０１４年には１１６万人と一向に減少する兆しがありません。
そうした状況下、うつ病等により休職した方が安全な復職を実現するための医療手段として、リワークプログラム（以下、プログラム）が１９９０年代後半から精神科のリハビリテーションとして開始されました。
うつ等により休職した方に対し、従来の治療として薬物療法と自宅での療養が実施されてきましたが、それだけでは企業の求める十分な回復が得られず、ひとたび復職を果たしても、再休職をしてしまう方が増加する傾向がありました。
このような中、私たちは休職により厳しい立場に置かれている方、様々な不安を抱く方が再休職しないための術を身につけ、安心して長く働くことのできる社会にしたいという思いを持ち続けてきました。
そのような経緯もあり、プログラムの必要性ならびに有用性が認識され始め、全国の精神科医療機関で実施されるようになりました。私たちは２００８年に、プログラムを実施する医療機関により「うつ病リワーク研究会」（以下「研究会」）を組織し、当初は３８施設で始まりましたが、２０１７年には２１０施設を超えるまでになりました。
研究会では、研修会や年一回の大会、精神疾患からの職場復帰に関連する調査研究、出版等の事業を行ってまいりました。２０１８年２月に研究会が一般社団法人化されて「日本うつ病リワーク協会」（以下「協会」）となったのを契機に、今まで一医療法人の事務局が兼務していた協会の事務作業や調査研究及び出版等の事業をより独立性の高い組織で行うという目的で、２０１８年８月、「虎ノ門リワーク研究所」をスタートさせました。
しかしながら、調査研究の受託や出版・講演等の実施においては、任意団体のままよりも一般社団法人であるほうが社会的信用があり、事業活動がしやすくなるとの判断から、効率的な団体運営とさらなる事業の拡大を目指し、２０１９年２月「一般社団法人東京リワーク研究所」に法人化し、現在に至ります。
法令及び定款を遵守した組織運営、適切な情報公開を行うことで、社会的な信用を得、健全な法人運営が実現できると考えます。精神疾患から社会復帰しようとする人達のためになる調査研究を行い、復職及び再休職予防についての社会の理解を深める事業を通じて、うつ等による休職者その他支援を必要とする人々が、希望を持ち、安心して働き続けられる社会の実現を目指します。